ヘルスケアソリューション
健康診断・保健指導などの
高品質なヘルスケアサービスを提供します。
健康施策、現場の
リソースだけで十分ですか?
ストレスチェックや健診の事務作業に追われ、
本来のケアに手が回らない。
日本郵政コーポレートサービスは、
そんな担当者様の実務負担を解決するパートナーです。
REASON日本郵政コーポレートサービスが選ばれる3つの理由
選ばれる理由は、
日本郵政グループを支える「現場力」
01全国対応のネットワーク
全国の拠点紹介
(郵政健康管理センター・分室)
日本全国に拠点を持つ日本郵政グループだからこそ、 全国規模の健診機関ネットワークを構築しています。
本社と地方支店で健康管理の質に差が出る 「健康格差」を解消。
全国どこに事業所があっても、均質なヘルスケアサービスを提供できるのが強みです。
- 全国37箇所の拠点(郵政健康管理センター8箇所、分室29箇所)
- 産業医(医師)・保健師等の医療職約200名を配置

- 1北海道郵政健康管理センター
- (札幌市)
【分室】 函館/帯広/旭川 - 2東北郵政健康管理センター
- (宮城県仙台市)
【分室】 青森/盛岡/秋田/郡山 - 3首都圏郵政健康管理センター
- (東京都中野区)
【分室】水戸/前橋/埼玉/大手町/川崎/甲府/新潟/長野
- 6近畿郵政健康管理センター
- (大阪府大阪市)
【分室】 京都/神戸 - 7中四国郵政健康管理センター
- (広島県広島市)
【分室】米子/岡山/山口/徳島/松山
/高知 - 8九州郵政健康管理センター
- (福岡県福岡市)
【分室】 長崎/大分/熊本/宮崎/鹿児島/那覇
- 4北陸郵政健康管理センター
- (石川県金沢市)
- 5東海郵政健康管理センター
- (愛知県名古屋市)
02実績とノウハウ
グループ約40万人を支える 「運用実績」
日本郵政グループ約40万人の健康管理を一手に担ってきた、膨大な実務経験が私たちの基盤です。
大規模組織特有の複雑なオペレーションや、多様な働き方に対応した健康施策の運用ノウハウを蓄積。
その確かな品質と安定した運用体制を、グループ外の企業様にもそのまま提供いたします。
03専門性・品質
専門職が寄り添う 「健康相談」
産業医、保健師など、経験豊富な有資格者が従業員の心と体の悩みに寄り添います。
対面のほか、電話相談や、オンライン面談、メンタルヘルス不調の早期発見に向けたケアなど、社内では対応しきれないデリケートな問題を、プロフェッショナルがサポートします。
caseヘルスケアソリューション
提供例
日本郵政グループ約40万人を支えている
健康経営支援のソリューション例です。
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「休職者を未然に防ぎたい」 担当者様へメンタルヘルス対策・
ストレスチェック- ストレスチェック実施支援
- WEB/紙での実施、未受検者への勧奨、結果通知までをフルサポート。
- 高ストレス者対応・医師面接調整
- 産業医との連携や、希望者への面接指導など。
- 集団分析・職場環境改善
- 部署ごとのストレス傾向を分析し、組織改善のヒントを提供。
- メンタルヘルス研修
- 管理職向け・一般社員向けなど、階層別の教育プログラムを提供。
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「社員の心と体の悩みをプロに任せたい」「人事の負担を軽減したい」 担当者様へ健康相談・業務サポート- 健康相談
- 保健師などの有資格者が、従業員の相談に対応。
- こころとからだの健康相談
- 保健師などが定期的に事業所に訪問し、自由に従業員が相談可能。
- 業務負担軽減
- 健診の予約、精算などの業務を一元管理
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「健診の事後措置を適切にしたい」「健診結果をデータ化して活用したい」 担当者様へ健康診断管理・保健指導- 事後措置・就業判定サポート
- 健診結果に基づく産業医の意見聴取や、就業判定のプロセス管理。
- 保健指導・受診勧奨
- 健診結果に基づき、対象者に保健指導、受診勧奨を実施
- 健診結果データ管理システム
- 紙やデータでバラバラに届く結果を統一フォーマットで一元管理。
- 特定保健指導
- 対象者の抽出から案内、指導実施までを行い、実施率向上を支援。




