ヘルスケアソリューション

健康診断・保健指導などの
高品質なヘルスケアサービスを提供します。

健康経営支援・メンタルヘルス
対策サービス

健康経営
メンタルヘルス
健康相談

「義務化」の対応から、「心のケア」まで。メンタルヘルス対策の実務すべてを、ワンストップでサポート。

日本郵政グループ
を支える運用実績
日本全国対応
のネットワーク

お問い合わせ・ご相談

こんな課題を解決します

解決出来る課題

ストレスチェックの準備や集計、労基署への報告準備がとにかく面倒。
高ストレス者が出た際、産業医面談への勧奨や日程調整がスムーズに進まない。
社内に相談窓口がなく、休職者が出て初めて問題に気づくことが多い。

サービスの全体像

「発見」から「解決」まで。メンタルヘルスケアをトータルサポートいたします。

健康経営支援・メンタルヘルス対策サービスの3つの強み

STRENGTH01

徹底した情報管理体制 (ISMS)

センシティブな個人のメンタルヘルス情報を扱うため、万全のセキュリティ体制を構築。プライバシーマーク、 ISMS認証を取得しています。
STRENGTH02

経験豊富な専門スタッフ

対応するのは、日本最大級の組織を顧客に持ち、多様なケースを経験してきたプロフェッショナルたち。
マニュアル通りの対応ではなく、一人ひとりの状況に合わせた温かみのあるサポートを提供します。
STRENGTH03

コストパフォーマンスの高いプランニング

「ストレスチェックだけ」「相談窓口だけ」といった単体契約から、包括的なサポートまで。
ご予算と課題に合わせて柔軟にプランを組み立てます。

健康経営支援・メンタルヘルス対策サービスについて

01ストレスチェック実施支援

面倒な事務作業をまるごと代行。法令遵守を確実に

制度の導入から実施、結果通知、集団分析までフルサポートします。

WEB/紙のハイブリッド対応: 事業所の環境に合わせて、WEB受検とマークシート受検の選択が可能。
高ストレス者アラート: 面接指導が必要な対象者へ通知。
集団分析レポート: 部署ごとのストレス傾向を可視化し、職場環境改善のヒントを提供。

02相談窓口（健康相談・メンタルヘルスケア）

「話せる場所」を作ることで、リスクを未然に防ぐ

社内の人間には話しにくい悩みを受け止める、第三者の相談窓口です。

こころとからだの健康相談: 保健師などへ従業員が自由に相談可能。

03研修・職場環境改善

組織全体の「メンタルヘルスリテラシー」を向上

個人のケアだけでなく、組織としてストレスに強い風土を作ります。

セルフケア研修: 従業員自身がストレスに気づき、対処する方法を学ぶ研修。
ラインケア研修: 管理職向けに、部下の不調のサインへの気づき方や声かけ方法をレクチャー。

日本郵政コーポレートサービスのヘルスケアソリューション

健康診断の受託: 日本郵政グループ社員約40万人の健康診断を受託（健診機関と連携）しています。
健康診断後の就業判定・保健指導の実施: 健康診断結果を基に、産業医（医師）が就業判定を実施し、必要に応じて、産業医（医師）・保健師等が医療機関受診勧奨や日常生活の指導等、健康の保持・増進のための保健指導を実施しています。
メンタルヘルス相談: 産業医（医師）・保健師等が、「こころとからだの健康相談」窓口設置や就業支援サポートにより、社員の仕事や生活、健康等の悩みに対し相談に応じ、メンタルヘルス不調の予防や減少への支援をしています。
職場巡視の実施・安全衛生委員会への出席: 50人以上の事業所を対象に産業医による職場巡視の実施や安全衛生委員会への出席をすることにより、労働衛生上の問題点に対して、改善への助言等を行っています。
ストレスチェックサービス: 全国の事業所の社員に対して実施するストレスチェックの調査票作成・送付、回答分析結果に基づく産業医（医師）の面接指導等のサービスを実施しています。
全国に産業医（医師）・保健師等を配置: 全国の主要拠点37箇所に当社が雇用する産業医（医師）・保健師等の医療職約200名を配置し、日本郵政グループ社員の健康管理をサポートしています。